東洋水産の「赤いきつね」CMがSNSで炎上したとされる件について、新たな展開が明らかになりました。ネット上での批判の広がりを調査した結果、 炎上を意図的に仕掛けた可能性が浮上 しており、その中心人物として 炎上回避コンサル会社の代表 が疑われています。本記事では、今回の炎上騒動の背景や、マッチポンプ（自作自演）疑惑について詳しく解説していきます。
赤いきつねCM炎上の経緯
2025年2月6日、東洋水産がYouTubeやX（旧Twitter）上で「赤いきつね」と「緑のたぬき」の新CMを公開しました。このCMは アニメーションで描かれた男女キャラクターがカップうどんを食べる様子 を描いており、女性が「赤いきつね」、男性が「緑のたぬき」を食べるシーンが展開されます。
一見すると日常の温かいひとときを描いた内容ですが、SNS上では次のような批判が噴出しました。
- 「女性キャラの描写が性的すぎる」
- 「男性版と女性版で表現に差がある」
- 「アニメ文化が女性を性的に描きがち」
特に、 女性キャラクターが頬を赤らめながら麺をすする描写 に対し「気持ち悪い」「男性向けに作られている」といった否定的な声が上がりました。
炎上の発端はコンサル会社代表の投稿？
今回の炎上に関して 新たな疑惑 が持ち上がっています。それは、 炎上を意図的に煽った人物がいる可能性 です。その中心にいるとされるのが 広告炎上対策を行うコンサル会社「アドランプ」の代表・中村ホールデン理科氏 です。
疑惑のポイント①：炎上のきっかけとなったポスト
- 2月16日午前8時4分に、中村氏が 「赤いきつねCMは女性の表現が問題で炎上している」 と投稿。
- しかし、それ以前にCMを批判するポストはほぼ存在していなかった。
- つまり、 炎上の原因となるツイート自体を中村氏が作り出した可能性がある。
疑惑のポイント②：炎上後に有料セミナーを宣伝
- 中村氏は 自身の投稿が拡散した翌日（2月17日）に「アニメ炎上広告の表現を読み解く」有料セミナーを告知。
- 炎上を引き起こした後、その分析を名目に自社セミナーへ誘導するという手法 が取られていた。
- これにより「 意図的に炎上を仕掛け、ビジネスにつなげる“マッチポンプ”ではないか 」との疑惑が浮上した。
疑惑のポイント③：炎上前の批判ポストはゼロ
東京大学の鳥海不二夫教授がX上の投稿をデータ分析した結果、 2月6日から15日まではCMに対する批判コメントがほぼ存在しなかった ことが判明しました。
- 批判コメントが出始めたのは 2月16日以降。
- 中村氏の投稿が拡散した直後から批判が増加。
- 全体のリプライ500件中、批判的なものは12.6%（63件）のみ。
- 炎上自体が意図的に作られた可能性 が指摘されている。
専門家の見解：これは「非実在型炎上」
今回の炎上について、国際大学グローコム客員研究員の小木氏は 「非実在型炎上」の可能性 を指摘しています。
「非実在型炎上」とは？
ある出来事に対して実際には大きな批判が起きていないにもかかわらず、 メディアやSNSで「炎上」と報じることで、あたかも大炎上が起きているように見せかける現象 のことです。
また、小木氏は「 炎上を意図的に煽り、それをビジネスに利用するコンサルタントが存在する 」と指摘しており、今回のケースがまさにそれに該当する可能性が高いと述べています。
赤いきつねCM炎上の結末
炎上の発端となったCM動画には、むしろ 東洋水産を擁護するコメント が多く寄せられました。
- 「炎上すると聞いて見たけど、何が問題なのか分からない」
- 「女性だけど、このCMの何が悪いのか全く分からない」
- 「寒い日に食べたくなる素敵なCM」
さらに、 東洋水産の株価は上昇 しており、企業イメージに大きなダメージはなかったと見られます。一方、炎上を利用してセミナーを宣伝したと疑われる アドランプの中村氏は、Xの更新を停止。
まとめ：今回の炎上騒動の本質とは？
今回の赤いきつねCM炎上騒動は、 実際には存在しない問題を作り出し、それを利用してビジネスにつなげるマッチポンプだった可能性が高い ことが明らかになりました。
ポイントを整理すると…
- 炎上の発端となったのは「広告炎上対策コンサル」の代表 である中村氏の投稿。
- それ以前に批判の声はほぼ存在せず、炎上が意図的に作られた疑惑が浮上。
- 炎上後に有料セミナーを告知し、ビジネスへ誘導していた。
- データ分析の結果、非実在型炎上の可能性が高いことが証明された。
SNSやメディアで報じられる「炎上」には、 本当に世間が問題視しているものと、意図的に作られたものがある ことを理解し、冷静に情報を見極めることが重要です。
今回の一件は、 「炎上」を利用して利益を得ようとする手法が明るみに出た事例 となり、今後のSNSマーケティングや広告戦略に大きな影響を与える可能性があります。
